NISAのつみたて投資枠で毎月積み立てていても、「この枠で買える商品は、ほかにどのくらいあるのだろう」と考える機会は、意外と少ないかもしれません。口座を開いたときに選んだ商品を、そのまま続けている人も多いでしょう。
積立は続けることが大切な一方で、自分が何に投資しているのかを、ときどき確かめておくことも欠かせません。
金融庁は、つみたて投資枠の対象となる商品の届出一覧を公表しています。2026年10月23日に更新された一覧では、対象の商品が3つの区分に分けて並べられています。区分ごとの本数も、それぞれの表の見出しに書かれています。
今年も残りが2か月ほどとなり、来年の積立をどうするか考え始める時期です。本記事では、この一覧の本数と区分ごとの内訳を整理し、わが家で積み立てている商品を見直すときの手がかりにしたいと思います。一覧の見方と、手元で確かめたい書類もあわせて紹介します。
【つみたて投資枠で買える商品は377本】指定インデックス投資信託は287本
金融庁「つみたて投資枠対象商品届出一覧(対象資産別)」(2026年10月23日更新)では、対象の商品が次の3つの区分に分けて並べられています。区分ごとの本数を足すと377本です。
【一覧】つみたて投資枠の対象商品の本数(2026年10月23日更新)
- 指定インデックス投資信託:287本
- 「指定インデックス投資信託以外の投資信託(アクティブ運用投資信託等)」:79本
- 上場株式投資信託(ETF):11本
- 合計:377本
つみたて投資枠の対象商品の本数(2026年10月23日更新)
指定インデックス投資信託は、一覧の注によると、決められた指数に採用されている資産に投資し、その指数の値動きに合わせることを目的とした運用をする投資信託です。
3つの区分は、運用のしかたや商品の形で分かれている
指定インデックス投資信託以外の投資信託は、一覧では「アクティブ運用投資信託等」とも書かれています。上場株式投資信託(ETF)は、別の表にまとめられています。
本数は、区分ごとに届け出られた商品の数をまとめたものです。区分ごとの数を知っておくと、自分が積み立てている商品がどの区分に入るのかを確かめるときの目安になるでしょう。
金融庁の「NISAを知る」は、つみたて投資枠を長期の積立・分散投資に適した枠と説明しています。この枠で買える商品は、一覧に届け出られたものに限られる点も、あわせて押さえておきたいところです。
なお、金融庁「つみたて投資枠対象商品」では、成長投資枠で投資できる投資信託の一覧は、資産運用業協会のホームページで確かめられると案内しています。つみたて投資枠と成長投資枠では、確かめる先が違うことも覚えておくと便利です。
一覧を眺めると商品名がたくさん並んでいて、どれを見ればよいのか迷うかもしれません。最初から全部を読もうとせず、まずは自分が積み立てている商品の名前を探すところから始めると、一覧との付き合い方がつかみやすくなるでしょう。
【指定インデックス投資信託287本の内訳】単一指数は145本、複数指数は142本
2026年10月23日更新の一覧で、指定インデックス投資信託の287本は「単一指数」と「複数指数」に分けて並んでいます。区分ごとに数えると、単一指数は145本、複数指数は142本でした。複数指数は、一覧で「国内型」が5本、「海外型」が137本です。
【一覧】指定インデックス投資信託の内訳(2026年10月23日更新)
- 単一指数:145本
- 複数指数・国内型:5本
- 複数指数・海外型:137本
指定インデックス投資信託とそれ以外の投資信託の内訳(2026年10月23日更新)
一覧の注では、単一指数は1つの指数に、複数指数は2つ以上の指数に連動させることを目的とした商品とされています。複数指数の商品は、一覧では「バランス型」とも書かれています。
同じ指定インデックス投資信託でも、1つの指数に合わせるものと、いくつかの指数を組み合わせるものとでは、値動きのしかたが変わってきます。わが家で積み立てている商品が、どちらに当たるのかを知っておくと安心です。
【一覧】指定インデックス投資信託以外の投資信託79本の内訳
指定インデックス投資信託以外の投資信託は、一覧では「国内型」と「海外型」、投資の対象としていた資産の区分に分けて並んでいます。
- 国内型・株式:12本
- 国内型・株式及び公社債:1本
- 海外型・株式:40本
- 海外型・株式及び公社債:16本
- 海外型・株式、公社債及びREIT:10本
資産の区分は、一覧の注によると、決められた期間に投資の対象としていた資産の区分です。株式だけの商品もあれば、公社債やREITを組み合わせた商品もあります。
区分の名前は、商品の中身を大まかに知るための入り口です。同じ区分に入っていても、投資する地域や資産の組み合わせ方、かかる費用は商品ごとに違うため、区分だけで中身を決めつけないようにしたいところです。
区分の名前だけでは分からないことは、商品ごとの交付目論見書で確かめられます。積み立てている商品の書類を一度開いておくと、一覧の区分と中身がつながって見えてくるはずです。
野村證券株式会社出身。FP2級・証券外務員一種を保有。野村證券株式会社出身。国内外株式、投資信託、債券、保険商品まで幅広い資産運用に精通。現在は株式会社モニクルリサーチが運営する複数のWebメディアで、証券会社での実務経験を踏まえ、貯蓄からNISAの活用まで幅広いテーマをコンテンツで取り扱う。