年代別の平均年収は?男性は55〜59歳の734万円がいちばん高く、女性は25〜29歳の383万円がいちばん高い
同じ調査の年齢階層別の平均給与は、次のとおりです。
- 【25〜29歳】全体425万円、男性460万円、女性383万円
- 【35〜39歳】全体503万円、男性598万円、女性362万円
- 【45〜49歳】全体550万円、男性683万円、女性377万円
- 【55〜59歳】全体573万円、男性734万円、女性357万円
- 【65〜69歳】全体375万円、男性474万円、女性238万円
男性は60歳未満までは年齢とともに上がり、55〜59歳の734万円がいちばん高くなります。女性は25〜29歳の383万円がいちばん高く、30代から50代は357万〜377万円で、年齢による差はあまり大きくありません。
雇用の形でも差があり、正社員(正職員)の平均給与は559万円、正社員(正職員)以外は210万円です。
【元証券会社員の視点】検証:年収の「位置」より、手取りといくら残せるかで考える
計算からは、年収500万円を超えている人は全体の4割弱で、真ん中の人は400万円超500万円以下の区分にいることが見えてきます。平均と比べて「自分は低い」と感じていた人も、全体の中では真ん中あたりにいることがあります。
一方で、年収が同じでも、手取りは税金や社会保険料、家族の状況によって変わります。また、住んでいる地域や住まいの費用、子どもの有無によって、毎月残せるお金も大きく変わります。
年収の位置は1つの目安として見ておき、実際の暮らしの計画は、手取りの額と、そこから毎月いくら残せているかで考えると、家計の見直しや貯蓄の目標を立てやすくなります。
まとめ
国税庁の令和7年分の調査では、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円でした。年収600万円を超える人は全体の25.8%で、男性は37.4%、女性は10.5%です。年収500万円を超える人は37.7%、1000万円を超える人は6.6%でした。
年収の低い順に並べたときの真ん中の人は、400万円超500万円以下の区分にいます。自分の年収がどのあたりかを知っておくと、平均の数字に振り回されずに家計を考える手がかりになります。
※本記事の割合は、国税庁の公表した給与階級別の人数をもとにナビプラマネー編集部が計算したものです。調査の対象は民間の事業所に勤める給与所得者で、公務員や自営業の人は含まれていません。
SMBC日興証券(旧日興コーディアル証券)出身。証券外務員一種保有。富裕層や法人に向けた資産運用コンサルティングに従事。現在は株式会社モニクルリサーチにて、複数のWebメディアで金融記事の企画・執筆・監修を行う。